新エネルギー＆リサイクルシステム
産業用太陽光発電システム
資源の多くを外国に頼っている日本。太陽光発電は安定供給や環境に対する配慮の面から注目されています。
太陽光発電設備は、工場立地法の一部改正(H22.6.30)により、「環境施設」に位置づけられました。
設置条件にあった太陽光発電システムの導入提案から、補助金及び設置まで一貫したサポートをいたします。
太陽熱利用システム
太陽エネルギー～熱は熱で～
太陽熱利用システムは「再生可能エネルギー」のひとつ。太陽の熱を使って温水や温風を作り、給湯や冷暖房に利用するシステムです。
太陽熱利用システムは太陽光発電に比較してエネルギー効率が高く、パネル（集熱ユニット）の設置面積も少なくてすみます。
「熱は熱で」とは、「給湯や暖房など比較的低温で利用される熱は、なるべく太陽熱や地中熱などの再生可能エネルギーによって生み出される熱で賄いましょう」という考え方です。
電気は、照明や動力など、「電気としてしか利用できないもの」に利用すべきであり、電気を再度、熱に変換することは無駄が多いのです。一方、施設で消費するエネルギーの多くが給湯や暖房などで使用され、省エネの大きな課題になっています。
こうした低温熱には熱エネルギーを直接利用することが効率的であり、特に太陽熱などの再生可能エネルギー熱を積極的に活用することは、化石燃料の使用量を削減することができ、地球温暖化の原因となるCO2排出の抑制に大きく寄与することにもつながります。
太陽熱利用システムの活用は、この「熱は熱で」の考え方を実現する上で今後ますます重要になってきます。
地中熱ヒートポンプシステム
地中熱を有効利用することで、年間を通して安定した冷暖房設備が使用できます。
事務所の冷暖房、冬期の融雪用、農業用温室ハウスの冷暖房用として「エコ野菜栽培」への活用等、幅広く利用が期待されています。当社では導入エネルギーのコスト比較試算から、設置および補助金までの提案・サポートをいたします。
仕組み
冬：使用電力の約4倍の暖房エネルギーを作り出す
夏：室内の熱を地中に戻す
冬期に汲み上げられた地中熱エネルギーを夏期に戻す循環によって、地中熱エネルギーの安定化が図られます。
※空気熱源エアコンとは異なり、冷房熱を外気に放出しません。
木質バイオマスエネルギー
再生可能な生物由来の有機性資源（化石燃料は除く）をバイオ（bio）マス（mass）と呼び、その中でも木材等からなるバイオマスのことを「木質バイオマス」と呼びます。これらは主に樹木 の伐採などに発生した枝や、おがくず、建築廃材などを指します。木質バイオマスは植物が起源であり、太陽エネルギーと二酸化炭素によって成長することから、「有害物質を出さない循環型社会」を目指す為の 有効な手段となります。この再生可能エネルギーの活用として、木質ペレット製造 プラントから、冷暖房ボイラー、ストーブの導入と、カーボンクレジットやJ-VERも含めてトータルのご提案をいたします。
廃プラスチック減容システム
容器包装リサイクル法に関し、本システムを用いてPETボトル・廃プラスチックを圧縮し、1/10から1/15に容積を減容することで、運送コストや保管コストを大幅に削減する 事が可能です。PETボトル・廃プラスチックの減容リサイクルを本システムの導入にあたっての作業性、機能性を考えご提案いたします。
生ごみ処理システム
食品リサイクル法の制定により、企業に対する排出者責任は今まで以上に強く課せられるようになりました。処理対象生ごみの調査に基づき、最適な処理方法の選択、システムの設計、導入、フォローまで一貫したご提案をいたします。
省エネルギーソリューション
ワンストップで最適な省エネルギーソリューションをご提案します。
省エネルギー
- 省エネルギー診断
- 機器システムの最適な組み合わせと運用のご提案
お気軽にご相談ください。
新電力
新電力への切り替えによる電気料金削減のご提案を行っております。
電気代が気になる方も、そうでもない方も、お気軽にお問い合わせください！
●新電力会社へお申込みいただくだけで、電気代がおトクに！
現在の電力会社との解約手続きや切替工事は不要です。
※スマートメーターが設置されていないお客様は、スマートメーターへの切り替えが必要です。（原則無料）
●御見積無料！
ご契約内容や使用量、若しくは電気代により無料で削減額シミュレーションをいたします。
お客様にメリットが無い場合、切り替えのご提案は致しません。
※低圧電力（動力）または高圧電力をご契約のお客様は、12か月分の電気料金明細（検針票若しくは請求書）が必要となります。
●解約金や契約期間の縛りはありません！
弊社取り扱いの新電力では、お客様のご負担とならぬよう、解約金や契約期間の縛りは設けておりません。
お試し感覚で切り替えてみませんか？
※供給地点新設や契約容量増設の契約後から１年未満のお客様は、工事費や託送料の精算が発生することがあります。
電力自由化って？
これまで、地域の電力会社（例：東北エリア_東北電力）が電気を作り、電気を送電線で各使用箇所へ送り、電気を売る、という３つの役割を担っておりました。
2016年4月以降は電気を売る役割が自由化したため（電力自由化）、誰でも電気を売ることができるようになりました。
新電力と呼ばれる、今まで電気を取り扱っていなかった会社（例：携帯電話会社・ガス会社など）が電気を売れるようになり、消費者も電力会社や料金メニューを自由に選択できるようになりました。
今回の自由化後も、送配電事業者は今まで通りエリアの電力会社が所有・管理し、平等に電気を供給しなければならないと決められております。
したがって、電気の品質が変わることもなく、停電が増えることもなく、災害時などの復旧作業はこれまで通り地域の電力会社が行います。
お客さまへの電気料金請求元が変わるだけであり、これまでと何ら変わることなく電気をお使いいただけますのでご安心ください。
※弊社取り扱いの新電力では、2021年1月の日本卸電力取引所（JPEX）電力取引価格が高騰した際も、電気料金単価の変更はございませんでした。
